子育てにはどのくらいお金がかかる？子育てに関わるお金、我が家の財テクあれこれをご紹介！

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ののかママ

日々、2014年生まれの女の子に翻弄されているワーキングママです。育児や仕事に家事と、毎日何かに追われへとへとですが、娘からもらう幸せと笑いをもとに生きています。日々の生活の中から役立つ情報が発信出来たら幸いです。

子どもが成人するまでいくらかかるのか？

そもそも、子どもが生まれ成人するまでどれくらいのお金がかかるのでしょうか。

ちなみに、子供を育てるのにかかるお金として考えられるのは下記の項目でしょうか。

食費
医療費
衣料品代
保育費・学費（習い事費用含む）
お小遣い・預貯金
レジャー費用
その他

我が家の場合を考えても、まだ3歳にもかかわらず、上記の食費や衣料費、保育費だけで結構な金額が掛かっている気がします。

平成22年の政府のインターネットによる子育て費用の調査によると、第一子に関わるお金は未就園児でさえ年間90万円弱かかり、保育園・幼稚園児は120万。

また、小学校に上がるまでは年齢が上がるほどにその金額が上がっていくのが分かります。

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また、他の保険会社の調査によると、子どもが生まれ大学を卒業するまでの費用は2,000万とも3,000万とも言われており、年間100万かかるとなると子どもに関わる支出が世帯年収において結構な金額を締めることがわかります。

我が家の場合、子どもが生まれてからの口癖は夫も私も、ずばり「お金がない！」です（笑）

夫婦共にフルタイムの正社員で、同じくらいの年収を貰ってはいますが、上記の支出だけではなく、子どもが生まれてから家が手狭になり引越しした費用や、子どもを乗せることを前提として車を買い替えた費用、私達に何かあった場合子どもが困らないように…と将来に備え入った保険等を入れると、それだけでも結構な金額が飛んでいったように思います。

子どもに係る費用は決して安くはありません。

子どもを産むということは少なくとも成人するまでの間、その子の人生を支えていくわけですから、日ごろの収支はもちろん、将来的な費用計画に関しても慎重に進めていく必要があるかと思います。

子どもが生まれてから貰えるお金

子どもに関わる費用が2,000万から3,000万ということは分かりました。

それでは、子どもが生まれてから貰えるお金はどれくらいあるのでしょうか。

（1）妊娠に関してもらえるお金

まずは妊娠中の補助についてみていきましょう。

ちなみに、我が家ですが妊娠した期間、悪阻などがひどかったこともあって残業などはしていなかったため、所得は大幅に減りました。

また、産前休暇中は有給を使ったものの、産後休暇中は給与が支払われないため、家計はかなり逼迫しました。

また、悪阻中は料理も出来ず外食に頼ったことや、体調が悪いときにタクシーを使うことなどもあり、妊娠中にはこのような細々とかかった出費はとても大きかったです。

妊娠を機に会社を辞める方などもいるかと思いますが、妊娠中に係る費用も含めて、よく検討された方が良いと思います。

①　妊婦検診の補助/役所

妊娠は病気ではないため、健康保険を使うことが出来ません。

そのため、医者に通う費用や最初の検査代などは結構な金額になります。

私が最初に妊娠に気づいて病院に駆け込んだ時には、初診料や検査費用を含めて大体8千円の費用が掛かりました。

またその後、自分に合った病院を探すためにいくつかの病院に通い、そのたびに初診料を払ったため、妊娠してからの通院費用は結構なものでした。

2度目の妊娠の時は、市販の妊娠検査薬で検査をして病院での検査薬の検査などを省いてくれたため、5千円くらいでしたが、最初のうちは1週間おきくらいに医者に行くため、毎回数千円払っていると結構な費用が掛かりますよね。

しかし、心拍が確認され、妊婦届を役所に出すと、初診料こそは自己負担であるものの、妊婦検診に関しては市区町村の補助を受けることができます。

病院で心拍が確認できたことを証明をしてもらい、役所に妊娠届を提出すると、補助チケットを貰うことができます。

そのチケットでは上限が決まっており、その上限を超えた部分だけを妊婦さんが払えばよくなるため、その後の検診費用はほとんどかかりません。

妊婦検診を毎回自費で払った場合の費用と比べると、その差額は歴然。

お金がなくて検診を受けられない…とおっしゃっている方もいますが、チケットを貰うことで妊婦検診の費用はそれほど掛からない為、検診は必ず受けられます。

チケットを使い切ってしまうと、また自己負担に戻りますが、それでも毎週や隔週の費用が抑えられると思うと助かりますよね。

（2）出産に関してもらえるお金

次に出産に関してもらえるお金をみていきましょう。

しかし、ここで気を付けた方が良いのは、お金を貰える時期です。

出産手当などに関しても、産後少ししてからの支払いとなりますので、産後の数か月生活できるくらいの貯金がある方が良いと思います。

妊娠を意識しだしときから、貯金は必須です。

①　出産育児一時金/健康保険

健康保険や国民健康保険に加入していて12週（4か月）の妊娠後の出産である場合には、死産でも流産でも出産育児一時金を貰うことができます。

又は旦那さんの扶養に入っていれば、家族出産育児一時金を受け取ることができます。

主に出産のための助成で、原則として42万円の助成があります。

直接支払制度のある病院の場合、事前に手続きをすれば、出産の際には42万円を越えた部分のみを病院の支払うことも出来る為、産後に手持ちが少ない場合には大変助かります。

また、一定の被保険者期間があれば退職後であっても支給のある場合もありますので、前職の担当者に問い合わせてみると良いと思います。

②　出産手当

産前産後期間中、出産のために給与が支払われない期間中の給与の3分の2が支給される制度です。

産院と会社の証明が必要になります。手続きは会社を通して行います。

産前期間は42日間、産後は56日間を上限として支払われるため、労務に服していないにも関わらず貰えるお金としては非常に大きいと思います。

しかし、支払いまでは申請後1-2か月ほどかかります。

③　産前産後休暇中の社会保険料

産前産後期間中の社会保険料は免除となります。

保険料を支払わなくても良いというだけで、健康保険は普通に使えます。

（3）子育て中に貰えるお金

また、子育て中に貰えるお金もいくつかあります。

ちなみに我が家の場合、産後のお給料が支払われない期間中、育児休暇給付に救われました。

給与全額とは言わなくても、定期的な収入があることはとても心強かったと思います。

また、職場復帰した今でも、定期的な児童手当の支給に助かっている部分は大きいです。

我が家では児童手当でもらった分は学資保険に充てています。

せっかく用意されている制度ですので、しっかり調べて申請手続き等進めておきましょう。

①　育児休業給付金/雇用保険

支給要件にはいくつかの条件がありますが、育休を取得する前に2年間の雇用保険期間があり、育児休業後仕事に復帰することが要件です。

育児休業給付支給要件に当てはまっていても、1年以内に退職する場合などには給付が出ませんので、ご自分が給付要件に当てはまるのかどうかをよく調べておくことをお薦めします。

また、給付金に関しては2か月分毎に支払われるため、給与のように毎月の支払いはあるわけではありません。

②　育児休暇中の保険料免除/社会保険

産前産後期間中と同様に、育児休暇中の社会保険料も免除されます。

保育園に入れないなどの理由以外は、通常1年間の社会保険料は免除されることとなりますので、ご自分で支払っている場合を考えると結構な金額が免除されていることに驚くと思います。

③　児童手当／子ども手当/行政

子育て世代のために、行政から児童手当（子ども手当）という名前で支払われる給付です。

給付には所得制限等もあり、申請が必要となります。

④　子どもの医療費の補助/行政

私の住んでいる町では中学生まで、子どもの医療費がかかりません。

子どもは病気になりやすいため、医療費がかからないことはとても助かっています。

これまで紹介してきたような、妊娠から子育てまでの間に働くママが支給されるお金の合計は300万～400万ともいわれています。

年収よりも低かったとしても、「働いていない期間」のお金とみるととても大きいですよね。

子育てにはとてもお金がかかりますが、このように支給されるお金がないよりかはある方が断然生活は潤いますよね。

我が家の懐事情～財テクあれこれ

先程もお伝えしたように、我が家の家計はまだ娘は3歳なのに、既にキツいです。

その理由は食費です。

『なぜ食費がかかるか』ですが、我が家の子育てにおいての絶対外せないポリシーは「美味しいものを沢山子どもに食べさせる」ということだからです。

食べ物が身体を作り、健康な身体であることが心をも潤していくと考える為、体を作る為の食材の安全性や産地に拘りたいのです。

そのため、子どもが生まれてから主婦になることも考えたものの、「食費を削るくらいならば働く…」と、仕事を続ける道を選んだのでした。

現在の年収に関しては、食材にこだわっても贅沢さえしなければ、家族3人が十分に生活していくことはできると思います。

しかしこの世の中、いつまでも本職があるという保証もないですし、何かあったときに子どもの食費を削る、学費を削るというようなことはなるべくしたくないのが本音です。

そうなると、いつ何があっても不安がないように、削るところは削り、増やせるところは増やすように努力が必要であると思います。

お金を貯める方法は基本的に、

節約して出費を減らす
働いて今以上に稼ぐ
今あるお金を投資等で増やす

の、3つの方法しかないと思います。

そのため、我が家でも出来る限り、上記の3つの方法を実行しています。

交友費や食費など削りたくない部分の出費はやむを得ないと考えていますが、自分のお昼は前日の残り物です。

洋服も自分のものは季節の変わり目にセール品しか買いません。

家にいるときは節電・節水の鬼と化し、無駄なものは買いません。

そして、増やす努力は、会社からは副業が禁止されていないため、子育てに影響ない範囲で就業時間外に内職をしたり、試験前に知人の子どもに勉強を教える家庭教師のアルバイトをしたり、週末に依頼が入れば趣味が講じて頼まれた講師や演奏会、得意な手芸を生かして手作り品の販売など、本職以外の仕事もちらほら受けています。

また、株や投資などを夫に勉強してもらい、毎月少しずつでもプラスになるようにしています。

結構費用は掛かるものの、リフレッシュのために削りたくない旅行などのレジャー費は夫婦で500円玉貯金をし、達成額によって旅行先を決めています。

こうやって書いていくと、こんなに努力しているにもかかわらずなんでこんなにお金がないのか自分でも不思議なのですが、我が家がこのように細かい努力をするようになった、又はお金のことをよく考えるようになったのは子どもを妊娠してからです。

妊娠から出産、子育て中に至るまで、国からの補助などがあるとは言え、働いていない期間と比べて所得は大幅に減ります。

しかし、住民税などは前年度の年収をもとに計算され支払いを求められますし、初めての子どもであれば子ども用品にかかる費用がとても大きかったです。

そんなこんなで我が家は、私の産後は、恥ずかしながら生活がとてもきつかったのです。

各種の支払い前には色んな所からお金をかき集めて支払いをしていましたし、住民税や固定資産税、自動車税など税金の支払いは産後とは言え容赦なく請求が続きますので、本当にカツカツの生活でした。

現在はまたフルタイムでの仕事に戻ったとはいえ、あの時期のお金の不安を考えると自由が利く今のうちに、少しでも備えをしておきたいと考えるようになりました。

こんな我が家のカツカツな経験から、これから妊娠したいと思っている方たちには特に、妊娠する前の今のうちに少しでも備えを作っておくことをお薦めします。

やっと妊娠出来てから、せっかくの子どもが生まれてから、今後の生活どうしよう…と不安な気持ちを抱えるより、妊娠する前に少しでも経済的な安定をさせておいた方が良いです。

お金がない不安感は、とても大きいです。

また、妊娠中はもちろん、小さな子どもが出来てからの転職活動はかなり厳しくもなります。

私の本職は人事職ですが、人事職としての目線で見れば、妊婦さんを採用してもいつ何があるかわからないですし、小さなお子さんのいる方はすぐにお休みしてしまう事が予想できます。

従って、独身の方やお子さんのいらっしゃらない方と比べて採用にはリスクがあると考えざるを得ないため、どんなにその応募者が能力のある方だったとしても採用には二の足を踏んでしまう会社まだまだ多いのが現状です。

もしも、現在退職や妊娠を考えているのであれば、転職してしばらくしてから妊娠するとか、出産するまで転職はせず、復帰後しばらくしてからにするとか、家計に合わせた転職計画や妊活の計画を事前にきちんと立てることをお薦めします。

また、働いていなければ子どもを保育園に預けることも難しいですし、産んだ後いざ働こうと思っても子どもの預け先がない…ということにもなりかねません。

そうなると、子どもが生まれてから働くことも難しくなります。

子どもは授かりものですし、早く欲しいという気持ちが先だってしまうこともあるかとも思いますが、子育てには予想以上に結構なお金がかかります。

事前にしっかり計画を立てることは結果として子どものためであると思います。

子ども割引などを積極的に利用しよう

子どもを産んで我が家が節約のためにどんどん利用しているのは、私の住んでいる県からもらっている子育て家庭への割引サービスです。

県から配布されたカードを提示すれば指定された曜日にスーパーで5％引きになったり、ファーストフードでジュースがサービスされたり、いろいろなサービスを受けることができます。金